26冊目「FIRE 最速で経済的自立を実現する方法」
こんばんは。
Fire関係3冊目。これで最後にします。
著者であるグラント・サバティエは25歳から5年間で純資産を2.26ドルから125万ドルに増やし経済的自立に到達した。従来の考え方（数十年間、9時5時の仕事を続け、毎日の支出を切り詰めることで、ようやく65歳でリタイアできる権利を得られる）は間違えている。これまでのお金にまつわる定説は忘れたほうがいい。
お金は限りのないものだが、時間には限りがある。多くの人は人生の最も貴重な年月を、稼ぐための仕事をしながら過ごしている。複利の力を利用して、より早い時期から、より多くのお金を投資することでリタイアは早まる。
リタイアまでの計画は7つのステップに分けられる。
- 自分の目標とする数字を把握：経済的自由は人によって違った意味を持つ。借金からの解放、企業から足を洗う、家族との時間を増やす、不労所得だけで生きるなど。自分が何を目指すのかを明確にすることから始まる。
- 今持っている金額を計算：純資産＝資産ー負債。純資産の中で収入を生み出す投資資産を差し引いて、目標額までの地点を計算する。できる限り貯蓄額を増やせるやり方で借金を返済する。まずは金利の高いものから。会社の確定拠出年金などは積極的に利用する。
- お金に対する考えを改める：お金はあくまで心から好きな生活を送る手段としてのみ重要。お金は稼げば稼ぐほど使ってしまうが、それが幸福とは限らない。自分を幸せにする支出レベルを把握すること。
- 予算を立てず、貯蓄に最も大きく影響するものだけに集中：予算を立てると欠乏マインドを強化してしまい、お金を稼ぎ・貯める上で足かせになる。好きなものを犠牲にすることなく、貯蓄率を引き上げる。
- 9時5時の仕事を工夫、効率化：フルタイムの仕事を戦略的に活用する。仕事がリモートワークであるなら、やるべきことをやった残りの時間は副業に回せるし、家賃の安い地域に住むこともできる。福利厚生も最大限利用すべき。
- 儲かる副業。複数の収入源を持つ：労働時間当たりの収入が高い、楽しめる、新たなスキルが学べる、成長性がある、不労所得につながる、といった条件を満たすビジネスを見つけるとよい。副業で稼げるようになれば、それをビジネスとして立ち上げることもできる。
- できるだけ多くのお金をできるだけ早く、できるだけ頻繁に投資：投資収入こそが究極の不労所得であり、お金持ちが裕福でい続けるための代表的な戦略。投資対象は何でもいいが、株、債券、不動産が最も管理しやすく信頼できる。貯蓄率を30~90日毎に1%引き上げると効果的。
[感想]
実質時給の考えは参考になりました。収入を仕事に関わるすべての時間で割る……。今はコロナ影響で出張がなくなり、テレワークの割合が増えて移動時間が少なくなったので多少よくなっていますが、少ないです。テレワークの合間に副業で稼げということですね。あとは、前に読んだ2冊と同じで、目標を決めて、現状を把握して、支出をできるだけ減らして、貯蓄率を上げろと。まあ、それしかないですよね。
25冊目「FIRE 最強の早期リタイア術―――最速でお金から自由になれる究極メソッド」
こんばんは。
昨日に続いて「Fire」に関する本。昨日は日本人の方でしたが、今回はFireの第一人者と言われる方の話です。
著者であるクリスティー・シェン氏は31歳でミリオネアとなり、仕事を辞めた。彼女は貧しい家庭に生まれ、育つ中で「欠乏マインド（何かが不足しているとき、それがあなたの生活において最も重要なものでなる）」という精神を持ち、お金に執着するようになった。お金こそが世界で最も大切なものであり、お金は犠牲を払う価値のあるものであり、お金は血を流して得る価値のあるもの。
キャリアを選ぶ際に、自らの情熱に従うのは良くない。好きなことを仕事にすれば、お金はついてくると期待するのは危険。まずは、お金を追いかけ、その後に好きなことをすればいい。
資産をつくる上で最も避けるべきは借金。消費者ローンは金利が高く最悪、学生ローンもそう。住宅ローンは金利による。金利4%以上なら、投資する前に全額返済すべき。
支出を減らすには節約が大事。支出には3つの種類（基礎的な支出、ご褒美、想定外の支出）がある。お金の使い方は人それぞれ、どの支出を削ると痛みを伴うのか試行錯誤しながら、自分に見合ったお金の使い方を見つけるとよい。
投資先でおすすめするのは、S&P500などのインデックス投資。多くの企業に同時に投資できるため投資資金がゼロになることがない。また、手数料も安く、運用益は85%のアクティブ投資を上回る。株式と債券をバランスよく保有しておけば、株式暴落時にも耐えられる。暴落時は株式を慌てて売却せずに、買増せばいい。
リタイアできるタイミングを決めるのは貯蓄率（収入額ではない）。70%以上を貯蓄できれば、投資リターンに関わらず、10年以内にリタイアできる。米国人の平均貯蓄率は5－10%。投資リターンが6－7%あっても、リタイアまでは40－50年かかるが、貯蓄率を15%まで引き上げれば、働く年数は5年も減る。
リタイア後の資金管理は3つのバケツに分ける。①ポートフォリオ、②ことしの支出、③現金クッション（準備金）。リタイア後は旅をしていればインフレの影響も受けないし、ポートフォリオが生活を守ってくれるため生命保険も必要ない。学齢期の子供がいてもワールドスクーリング（旅行をしながら子供を育てる）という仕組みもある。
早期リタイアには負の側面もある。とくに次の3つに対する恐怖心。①お金が底をつく、②コミュニティの喪失、③アイデンティティの喪失。恐怖は当然のものだが、過度に気にする必要はない。小さいビジネスやパートタイムで少し働くだけでも、リタイアは早まるし、そういった不安も解消される。
[感想]
生き方がかなり特殊な印象を受けましたが、考え方は参考になりました。大事なのは収入額ではなく、貯蓄率。貯蓄率を上げるために痛みの伴わない支出から減らしていけばいいと。私も大分支出は減らしていますが、ジム通いだけはやめられないですね。これをやめると全く運動しなくなってしまいますので。
昨日の方もそうでしたが、何かを成し遂げる人は確固たる意志を持っていますね。私も必ず早期リタイアするという思いで頑張ります。
24冊目「本気でFIREをめざす人のための資産形成入門 30歳でセミリタイアした私の高配当・増配株投資法」
こんばんは。
今日は資産形成について。
著者は入社初日に早期リタイアを決意して、30歳で達成。給与の8割を高配当・連続増配株に投資した。FXのように市場や証拠金維持率を逐一チェックしなくても株式を保有するだけで自動的に配当金を得ることができる。「給与の大部分を投資に回すこと」と「支出の最適化（節約）」を両輪とし、優良と判断した株にひたすら資金を投入し続けるだけでいい。
資産形成するには、まずは支出を最適化すること。自分の価値観に合わせて支出を調整する。当然、生活費が少ないほど、投資に回す金額が増え、目標金額自体が下がるため、リタイアは早くなる。
高配当・連続増配株から配当金を得るのは、様々なメリットがある。例えば、①手間がかからない。②再現性が高い、③不労所得が可視化され、経済的自由の達成具合が明瞭、④出口戦略を考える必要がない、⑤時間とともに積み上げることができ、モチベーションを維持できる、など。一方で、デメリットもある。配当金は得るときに課税されるため、長期で見ると配当がない投資のほうが理論上は有利な場合がある。ただ、理論と実践は別であり、自分にとって心地よい投資手法を構築するのがよい。
高配当・連続増配株への投資する場合は米国株が有力。米国主要企業の収益力と増配実績は非常に優秀で、長期投資に向いている。初心者におすすめなのは、ETF（Exchange Traded Fund：上場投資信託）。ETFを1つ買うことで、数十・数百の企業に分散投資できる。慣れてくれば個別株に手を出すのもいい。市場平均を上回るリターンを達成できる可能性がある。
経済的自由を手にした先に、何をしたいのかをよく考えることが大切。「仕事を辞めたら人間ダメになる」と考える方もいるが、著者は「目標や夢・生きがいもない生活は、日常に張り合いがなくなる」のだと考える。「目標や生きがい＝今の仕事」の方は仕事を続ければいい。自分自身と対話し、夢・目標・挑戦したいことがあるのであれば、それに向かって邁進することだ。周囲の意見は気にせず、自分を信じて行動すべき。
[感想]
早期リタイア、いいですね。私も入社時にこういう生き方を知っていればと後悔しています。まあ、当時は会社に不満はなく、定年まで働くのが当たり前と思っていたんですが…。幸い貯蓄率は高かったのでこれを投資に回して、早期リタイアを目指したいと思います。
23冊目「なぜ日本だけが成長できないのか」
こんばんは。
日本の経済について。一昨日と昨日はマンガでしたので、今日はまじめな本で勉強します。
世界のGDPに占める日本の比率は1995年がピークで17.5%、2016年には6.5%まで落ち込んだ。日本が成長できないのは、人口減少や高齢化による労働力の減少が原因ではない。むしろそれらは増加している。日本のGDPシェアが本格的に転落を始めたのは2001年、小泉内閣の発足の年。小泉内閣の構造改革、とくに不良債権処理が経済低迷の最大の要因と考える。日本の資本が外国資本に二束三文で叩き売られてしまったのだ。日本は30年にわたって転落への道を歩んできたが、一切手を打てなかったは3つの神話を信じてきたからだ。
- 日本は米国の軍事力の傘の下にいることで国の安全が守られている。
- 大きな金融緩和をすると、ハイパーインフレが到来して、国民生活が破壊される。
- 日本の財政は先進国で最悪の状態にあり、財政破綻を防ぐには、消費税率を引き上げていくしかない。
始まりは1985年のプラザ合意。これにより対ドル為替は大きく円高となり、日本企業はこぞって海外へ移転。その後にバブル崩壊、外資の日本株増、不良債権…。
2012年の第2次安倍政権発足後、アベノミクスで景気がよくなったのは事実。だが、国民や中小企業は景気回復の実感を持っていない。景気拡大の成果が大企業と富裕層に集中しているため。日本のHNWI（100万ドル以上の投資資産を持つ者）の数は300万人以上で、アメリカの528万人に次ぐ世界第2位。日本は富裕層が庶民の所得を奪う形でより一層金持ちになっている。
今後どうすればいいのか。日本に必要なのは、経済をきちんと理解した、まともな左派政党。平和主義と平等主義を基本理念とし、対米全面服従からの脱却、社会保障拡充、消費税減税、金融緩和。そのためには、経済学をきちんと学び、財務省と日銀からのマインドコントロールから脱却しなければならない。
[感想]
昨日までのマンガで学んだことと同様、日本の財政はとても健全みたいです。借金どころか莫大な財政黒字を持っているようで、消費税も2%までは下げられるとか。みんな財務省と日銀にだまされているって、経済の専門家は何をしているのでしょうか。そして日本のよく分からない政策の裏には対米全面服従があると。これが本当なら、日本はまずアメリカとの関係を見直さなければいけないですね。
22冊目「キミのお金はどこに消えるのか 令和サバイバル編」
こんばんは。
昨日に続いてこのシリーズ。
テーマは「どうしたら我々は豊かで幸福になれるのか」。
まず、不動産投資。比較的利回りが高いが、テールリスク（めったに起こらないけど、起こったら致命的なリスク）がある。不動産でリスクを避けて確実に儲けるには、不動産をたくさん持つ（お金持ちになる）こと。もっとも安全な資産は日本国債だが、利回りが低く、儲からない。大量に買えれば、それなりに儲かる。世の中結局お金持ちが儲かるしくみになっている。
世の中には「貯蓄のパラドクス」という投資をしないことによるリスクがある。デフレ期には投資をせずに貯蓄しておくことが最も安全だが、日本中の人がそう考えてお金を使わなくなれば、お金が回らずデフレが加速。企業が潰れ、日本が破綻。
庶民が儲けるには、日本を経済成長させる必要がある。そのためのインフレ。インフレになると、お金の価値が下がるため、投資が増え、企業は雇用を増やし、労働者はよりよい会社へ転職（企業はそれを防ぐために給料UP）、労働者がお金を持ち、消費が増える（物価が上がる）。結果、政府の税収も上がる。そのために今は減税すべきとき。
日本はなぜ間違え続けているのか。おそらく現状維持バイアスがかかっているため。変化により得することより、変化がもたらす不安が勝って、現状に依存している状況。人間は間違うが、それを正すこともできる。間違いは間違いと言い続けて正していくしかない。
実際にところ、不安になるほど日本の経済は弱くない。経済破綻はないと財務省が言っている。にも拘わらず消費税を上げるというのは不可解。
経済をよくするには生産性向上が大事（日本の生産性はG7で最下位）。生産性を上げるには、消費を上げる必要がある。税金を無駄に使わないことも大事だが、使うべきところではしっかり使い、消費を促していくべき。
貯蓄することは悪ではない。個人の貯金は不幸に耐える力。保険も同じ。経済的不幸の最大の敵は「不確実性」。それに対抗するのが貯金や保険、そして社会保障。個人の貯金や企業の黒字が増えれば、その分国は赤字になるが、経済成長している限りは全く問題ない。むしろそれが普通。国が赤字を恐れて、黒字になろうとすると庶民が不確実性に負ける。
結局、より多くの人が豊かで幸福に生きるには、市場が活発で、物価が安定（2~4%のインフレ）していること。そのために日本に必要なのは、消費税減税と財政支出。
[感想]
前巻から一貫して消費税を下げて、経済を回しましょう、という話でした。未来のありもしない不確実性に怯えるのではなく、今をよくするために政府は政策を打つべき。そして、政府が間違えば、国民は間違えていると声を上げる、そのために正しい知識を身につける必要があるということですね。
21冊目「キミのお金はどこに消えるのか」
こんばんは。
今日の本はこちら。普通のビジネス書と思って購入したのですが、漫画でした。でも、面白かったので記録しておきます。
日本政府の財政は健全でかなりつぶれにくい。国債の長期利回りと物価を見ればいい。日本は利回りが非常に低いが、それでも買う人が多い⇒信用があるということ。日本の国債の多くは日銀が買っている。国債を買うために日銀は日本円を刷る⇒世の中に日本円が増える⇒物価が上がる（インフレになる）というのが普通の流れ。しかし、今の日本はデフレであることが、日本の財政は大丈夫ということを示している。
ただこれが、日本にとっていいかどうかは別の話。物価の上昇率は少しプラスであるほうがよい（毎年2~4%インフレすることが物価の安定といえる）。物価を上昇させるには、税金を減らして、その分国債を発行すればいいが、なぜか政治家は増税したがる。今の日本のように消費が落ち込んでいるときに消費税を上げるのは逆効果。実際のところ消費税を上げても税収は上がっていない。経済を回して税収をあげるには、減税して、社会保障や公共事業を増やすべき。
減税を実現するには、それを行う政治家を選挙で選ぶ必要があるが、どこの政党も有権者を獲得するために世論に寄った主張となりがち。しかし当選してから主張が変わることもままある。こういった腐敗を防ぐには、政権交代により政治に緊張感を与えることが必要。幸い日本は小選挙区制のため政権交代が起こりやすい。だから選挙には行ったほうがいい。
「日本の借金は1000兆円。国民1人当たり830万円以上。これが毎年増えるので、財政再建には消費税UPしかない。」というのは方便。国の借金＝国債であり、ほとんどは日銀が買っている。日銀は日本円を刷れるので、自分が自分に借金しているようなもの。政府は無駄遣いをして、借金は増えるばかりというイメージだが、政府の使うお金はここ数年は減っている。公共事業を減らし、社会保障費の国民負担を増やし、消費税を上げているから、デフレが続く。
[感想]
日本政府の政策がいかに的外れなのかがよく分かります。私も日本の借金多いけど大丈夫なのかと思っていましたし、増税も仕方ないのかと思っていましたが、そうではないのですね。まあ借金がどうこうではなく、今の日本経済がやばいことは共通認識のはず。なぜ有効な手を打たないのでしょうか。有権者が正しい知識を持ち、選挙に行って政党を選ぶ、間違った政策していれば政権交代させる…といったことをしていく必要があるのでしょうね。
20冊目「死ぬまで歩くにはスクワットだけすればいい」
こんばんは。
在宅勤務中の運動不足解消のために見つけた本です。
日本は世界一の長寿国であるが、「寝たきり年数」も長い（日本：約10年、他国：約7年）。人は年をとると、さまざまな機能が低下する。とくに心身への影響が大きいのが①筋力低下、②血流悪化、③自律神経のバランスの乱れ。人は足腰の衰えを感じた時に老いを自覚する。下半身の筋力は、血液を循環させるポンプの役割を果たし、下半身の筋力が強いほど、骨の強度も高くなる。自律神経は、全身に走っている神経であり、さまざまな不調の原因となる。
加齢で起こる上記の3つの変化を防止するには、運動が必要。はげしい運動は必要なく、簡単に継続しやすいものがよい。そこで、最適な運動なのがスクワット。時間もお金もかからず、広いスペースもいらない。
スクワットは究極の全身運動であり、最強の健康法。しゃがむ動作を繰り返すだけだが、下半身には全身の筋肉の60%が集中していることから、効果的に筋肉を鍛えることができる。また、下半身だけでなく、全身の筋肉にも負荷を与え、血流を促すため老化や病気を防ぎ、自律神経のバランスを整えることができる。さらに、腰痛や肩こりの予防、免疫力アップにも効果がある。
スクワットは単純な運動だが、正しい方法で行うことが大切。例えば、ゆっくり行う、膝を深く曲げすぎない（最大90度）、腰を曲げない、毎日朝晩に食前に行うなど。
より効果的にスクワットを行うためには、「ゆっくり」を心がけること、朝起きたらコップ1杯の水を飲むこと、朝日を浴びること、心地良い音楽を聴くこと、常に笑顔でいることなどを習慣づけるとよい。
[感想]
1日5分のスクワットでいいなら続けられそうです。方法は理解できましたが、毎日朝日を浴びるというのが何気にハードルが高い。今のアパートの部屋には朝日は差し込まないため、一度外に出る必要があるので。そのくらいやれよと言われそうですが、在宅勤務で朝から日光を浴びるためだけに外に出るのは非常に面倒くさいですね。とりあえず、今晩からスクワットだけは始めます。
